
医療機関・高齢者施設関係の方へ
- 医療機関係者・耳鼻咽喉科医の方へ
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弊社では耳鼻咽喉科からの補聴器装用希望患者様の診療情報提供書・紹介状を受け付けております。ご紹介患者様の補聴器に関する情報はフィッテイング報告書にてお知らせいたしますので、患者様が補聴器をどのような装用状態でご使用か各種データにて把握できるように記載いたします。 装用閾値、語音明瞭度、音響特性データのほか、必要に応じで実耳装用利得等も測定いたします。
- 高齢者施設ご入居の方・介護関係の方
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補聴器の装用を検討しているが、補聴器店に行くのが困難な方向けに訪問サービスを行っております。
聴力の測定から耳型の採取、補聴器の調整からアフターケアまでトータルでサポートしております。予約制ですのでお申し込みください。※2020年4月から有料となります。(他店購入の補聴器のアフターケアのサービスは行っておりません)
『高齢者介護のための聞こえの基礎知識と補聴器装用』
高齢者施設・介護の現場で「きこえ」の問題がございましたら是非ご一読下さい。
≫ テクノエイド協会のホームページ http://www.techno-aids.or.jp へ
テクノエイド協会ホームページのトップページ右上の「補聴器関係はこちら」から次ページへ移動、ダウンロードのリンクがございます。
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テクノエイド協会ホームページのトップページ右上の「補聴器関係はこちら」から次ページへ移動、ダウンロードのリンクがございます。
- 診療情報提供書について
- 平成30年度から、「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」の活用により、補聴器の購入費用が医療費控除の対象となりました。
医療費控除申請の手順
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- 補聴器相談医を受診する
- 難聴患者は、まず補聴器相談医を受診し、必要な問診・検査を受ける。
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- 診療情報提供書をもらう
- 補聴器相談医は「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」に必要な事項を記入し、患者に手渡す。
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- 補聴器販売店に行く
- 患者は補聴器販売店に行き、「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を提出し、試用の後、補聴器を購入する。
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- 申請・保存する
- 患者は「補聴器に関する診療情報提供書(2018)」の写しと補聴器の領収書を受け取り、該当年度の確定申告における医療費控除対象として申請し、保存する。(税務署から求めがあった場合は、これを提出する。)